一般的な郵便物は、配達員が宛名をもとにして配達する相手を探すため、確実に届けるには宛名となる名前や住所が必要です。
タウンメールは、配達をする際に宛名を必要としません。配達を希望するエリアさえ指定すれば、該当のエリア内にある配達が可能なすべての家に郵便物が配達されます。日本郵便による個人情報を扱う必要がない、宛名が不要のポスティングサービスがタウンメールです。
タウンメールを利用したDMは、とりわけ名前や住所が不明の顧客に対して高い効果を見込めます。
例えば、個人情報の観点から、サービスを利用したことがない顧客の名前や住所は入手することが困難です。タウンメールならば、サービス利用歴のない相手に対してもDMを送付できます。新規顧客を獲得したい場合に有効です。
全国どこにでも、誰にでも配達できることから、遠く離れたエリアへのマーケティングも可能です。指定のエリアにDMを送れるという特徴を活かし、新店オープンの告知として利用しても効果があります。
新規顧客、既存顧客に関わらず、通常のポスティングサービスではDMを送付しにくい顧客に対しても有効です。新聞を購読しておらず折込広告が届かない方や、セキュリティが高い高級マンションにお住まいの方、民間のポスティング会社では難しい地方にお住まいの方などが例として挙げられます。
信頼度が高い郵便物であるため、開封してもらえる可能性も高いです。
タウンメールと同じく宛名が必要ないポスティングサービスに「タウンプラス」があります。混同されがちですが、タウンメールとタウンプラスはそれぞれ異なるメリット、デメリットがあります。
最低送付数の指定がありません。少ない通数から発送できます。1枚あたりの費用はタウンプラスと変わりませんが、総額で見るとコストを抑えられます。納期が3日程度と短めなので、急なDMの発送にも利用しやすいです。
一方で、配達を希望するエリアにある郵便局に郵便物を持ち込まなければならないというデメリットがあります。現地に店舗や支店がないと難しいです。
全国から指定するエリアに郵便物を配達してもらえます。指定したエリア内のマンションのみ配布を依頼するといったことも可能で、タウンメールよりも細かく送付先を指定できます。
一方で、最低送付数が500通以上と決まっているため、総額がタウンメールよりも高額になりがちです。納期も約1週間とタウンメールに比べて長めです。
以上のような違いがあるため、目的にあわせた方法を選択し、ご活用ください。
タウンメールやタウンプラスは、性別や年齢、家族構成、未婚・既婚、住宅形態、年収データなどの区分で送付先を指定することが可能です。
この仕組みを利用して、ある会社の本社にタウンプラスでDMを配布することを提案しました。これにより本社での効果測定が可能になった事例があります。希望するエリアで属性別の顧客のニーズを把握しやすくなり、マーケティング効果の向上に繋がりました。